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目次
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米国株式一週間の動き（S&P500）
先週
一週間の米国株式市場 まとめ
3/10（月）「市場を揺るがすトランプ大統領の強硬政策」
主な出来事
- トランプ政権の関税強化や連邦政府職員の大量解雇策への懸念が拡大。
- 景気後退（リセッション）リスクが意識され、株式が大きく売られた。
- 安全資産とされる米国債には逃避買いが集中。
株価の動き
- S&P500は前営業日比 -2.70%
- ダウ平均は -2.08%
- ナスダック総合は -4.00%
- テスラが15%急落（2020年9月以来の大幅下落）。
市場の注目点・背景
- トランプ大統領が「関税政策による経済打撃も容認する姿勢」を示唆。
- 「200日移動平均を割り込むと売りが加速しやすい」というウォール街の警戒感が高まる。
- ハイテク株主導で急落し、「マグニフィセント・セブン」関連銘柄の下げが特に目立った。
- 米政府機関閉鎖の可能性や、関税合戦の激化など不安材料が続出。
3/11（火）「関税に再び翻弄され、続落」
主な出来事
- トランプ大統領がカナダ産鉄鋼・アルミへの関税を50％に引き上げると発表し、市場が動揺。
- しかし、カナダ側が電力価格の調整を示唆するなど、方針転換が相次ぎ、相場が乱高下。
株価の動き
- S&P500は -0.76%で昨年9月以来の安値更新。
- ダウ平均は -1.14%、ナスダック総合は -0.18%と、小幅安にとどまる。
- 下落幅は小さくなったものの、景気後退への不安は消えず。
市場の注目点・背景
- 「関税がもたらす貿易戦争のリスク」と「ウクライナ30日間停戦案」などの地政学的な話題が入り乱れ、売買が交錯。
- 米企業の設備投資や消費者の高額商品の購入意欲が落ちる恐れが指摘される。
- 航空株や小売株の不振が目立ち、経済の先行きへの警戒感が市場を圧迫。
3/12（水）「ハイテク株が買い戻され、S&P500・ナスダック反発」
主な出来事
- 2月の米消費者物価指数（CPI）が予想を下回り、インフレがやや落ち着いたとの見方から買い戻しが入る。
- 大型ハイテク株（テスラ、エヌビディアなど）が上昇し、ナスダックの上げをけん引。
- ただし、関税問題の不透明感は依然として残り、「嵐の前の静けさ」と見る向きも。
株価の動き
- S&P500は +0.49%、ナスダック総合は +1.22%で反発。
- ダウ平均は -0.20%と小幅続落。ハイテク中心の買い戻しで、ダウ構成銘柄の一部は伸び悩む。
市場の注目点・背景
- CPIの鈍化により、FRB（米連邦準備制度理事会）の急激な追加利下げ観測がやや後退。
- しかし、鉄鋼・アルミ関税への対抗措置を表明する国も増え始め、貿易戦争の激化懸念は払拭されず。
- 「インフレには一息つけるが、関税の影響は今後本格化するかもしれない」という声も。
3/13（木）「関税戦争激化でS&P500が調整局面入り」
主な出来事
- トランプ大統領が欧州産のワイン・シャンパンなどに200％関税を課すと表明。
- EU側もバーボンなど米国製品への関税を4月から発動すると発表し、貿易摩擦が深刻化。
- 2月のPPI（生産者物価指数）は横ばいだったが、関税によるインフレ圧力が今後高まる恐れが指摘される。
株価の動き
- S&P500は -1.39%下落し、直近高値から10％以上下げて“調整局面”入りを確認。
- ダウ平均は -1.30%、ナスダック総合は -1.96%の大幅安。
- アドビ（ソフトウェア大手）の失望決算見通しなど、ハイテク株に売りが広がった一方、インテルは新CEO起用の報道で急伸。
市場の注目点・背景
- 関税合戦の拡大で、世界経済が打撃を受ける懸念がさらに強まる。
- 「リセッション（景気後退）」に陥るかどうか、市場はナーバスになっている。
- ダウ輸送株指数も弱気相場入り手前まで急落し、経済の先行き不透明感が一段と高まる。
3/14（金）「反発ムードも、不透明感はなお根強い」
主な出来事
- トランプ大統領の関税発言が小休止したことで、株式市場には割安感からの買いが入りやすくなる。
- 3月のミシガン大学消費者マインド指数は低下し、消費者心理の冷え込みが示唆されるが、市場は大幅反落までは至らず。
- インフレ期待は高まっており、金価格が一時1オンス＝3000ドルを突破するなど、投資家のリスク回避姿勢もなお残る。
株価の動き
- S&P500は +2.13%の大幅上昇。昨年の大統領選直後以来の上昇率。
- ダウ平均は +1.65%、ナスダック総合は +2.61%と揃って反発。
- しかし週間ベースでは4週連続の下落（S&P500・ナスダック）、市場の地合いは依然弱め。
市場の注目点・背景
- ハイテク株が上昇を主導し、「マグニフィセント・セブン」も買い戻しが顕著。
- 下落局面で積み上がった悲観論を背景に、いったんの「リリーフラリー（安心感からの反発）」が起きたとの見方も。
- 「関税や政府支出削減といった要素を織り込んだうえで、今後どこまで上昇余地があるかは不透明」という警戒感も根強い。
まとめ
- トランプ大統領の関税強化や欧米間の貿易戦争懸念、政府閉鎖リスクが重なり、株式市場は乱高下。
- S&P500は一時10％超の下落で調整局面入り。ナスダック総合などハイテク株中心に大きく動いた。
- 一方、インフレ指標（CPI・PPI）が鈍化し、追加利下げへの期待が下支えとなる場面も。
- 関税問題やリセッション懸念は引き続き燻っており、市場の不安定さが続く可能性が高い。
