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目次
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米国株式一週間の動き（S&P500）
先週
今週の米国株式市場：貿易摩擦とFRB発言に揺れた一週間
今週の米国株式市場は、米中貿易摩擦を巡るニュースやパウエルFRB議長の発言に大きく左右され、不安定な値動きとなりました。
週初は関税への懸念が一時後退したことで上昇しましたが、週半ばにはFRBによる早期の市場救済期待が剥落したことや、半導体輸出規制のニュースなどを受けて急落。週末にかけてはトランプ大統領の発言などで一進一退となりましたが、週間では主要3指数ともに下落しました。
4月14日（月）：関税懸念一服で反発、ハイテク株中心に買い戻し
週明けの市場は、トランプ政権がスマートフォンなどの一部電子機器を関税対象から一時的に除外する方針を示したことを好感し、主要3指数ともに上昇。
特にiPhoneの出荷増が報じられたアップルや、関税軽減期待から自動車株が買われ、ゴールドマン・サックスも好決算を受けて上昇。ただ、関税問題の先行き不透明感は根強く、市場の楽観ムードは限定的でした。
4月15日（火）：貿易摩擦の長期化懸念で小反落
前日の上昇から一転、市場は小反落しました。
トランプ大統領が米中協議について「ボールは中国側にある」と発言したことや、中国が報復措置としてボーイング機の納入停止を指示したと報じられたことで、貿易摩擦解消への期待が後退。
銀行決算はBofAなどが好調だったものの、相場全体を支えるには至らず。投資家のセンチメント悪化を示す調査結果も報告されました。
4月16日（水）：パウエル発言で急落、FRBの市場救済期待後退
パウエルFRB議長の講演が市場の重しとなり、主要3指数は大幅に下落しました。
議長が貿易摩擦による経済へのリスクに言及しつつ、市場安定化のための早期介入（いわゆる「Fedプット」）を否定したことで、市場の一部にあった救済期待が後退。
さらに、米政権によるエヌビディアへの対中半導体輸出規制のニュースも嫌気され、エヌビディアやAMDなど半導体関連株が軒並み急落しました。投資家の不安心理を示すVIX指数も上昇。
4月17日（木）：まちまち、トランプ発言に一喜一憂も連休前で様子見
トランプ大統領がEUや日本との貿易協議に進展があった旨の発言をしたことで、前日の大幅下落からやや買い戻しが入りました。
しかし、トランプ大統領がパウエル議長を改めて批判し利下げを要求したことや、翌日から3連休（グッドフライデーの祝日）を控えていることもあり、積極的な売買は手控えられ、主要3指数はまちまちで引けました。
ユナイテッドヘルスが通期見通し下方修正で急落し、ダウ平均の重しとなる一方、イーライ・リリーは新薬への期待から急伸しました。
4月18日（金）：グッドフライデーで休場
米国市場はグッドフライデーの祝日のため休場でした。
一週間の総括
この一週間は、関税措置を巡る米政権の動向と、それに対するFRBのスタンスが市場の最大の注目点となりました。
週初に関税懸念が和らぐ場面もありましたが、米中対立の根深さや、パウエル議長による市場救済期待の否定が明らかになると、市場は大きく動揺。
特にハイテク・半導体セクターは貿易摩擦の影響を受けやすく、大きな変動を見せました。企業決算はまだら模様で、市場全体の方向感を定めるには至りませんでした。
結果として、主要指数は週間で下落し、貿易問題と金融政策を巡る不透明感が続く中で週を終えました。
