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目次
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米国株式一週間の動き（S&P500）
先週
一週間の米国株式市場 まとめ
3/24（月）：「ハイテク株買い戻しで急反発、相場は大幅上昇」
前週まで売り込まれていたハイテク株に買いが入り、Ｓ＆Ｐ500やダウ、ナスダックの主要指数がそろって上昇しました。
トランプ大統領が多くの国に関税軽減措置を認める可能性を示唆したことで、リスクオンムードが広がった形です。
とりわけテスラが12％超の急伸を記録し、「マグニフィセントセブン」指数も反発。
市場参加者の間では、売られ過ぎ水準からの戻りが続くとの見方がある一方で、来月予定の関税発動をめぐる警戒感も根強く、相場の先行きには不透明感が残っています。
3/25（火）：「小じっかりの展開、終盤にハイテク買いでプラス圏へ」
前日の大幅上昇を受け、米株式相場は序盤こそ勢いが鈍ったものの、大型ハイテク株への買いが引け際に入り、Ｓ＆Ｐ500種は辛うじてプラスを維持しました。
一方で、消費者信頼感指数が４年ぶりの低水準を示すなど、景気減速やインフレへの懸念が根強い状況です。
市場では「関税政策に少し光明が見えた」との声もある一方、リスク要因をすべて織り込むには早いとの見方も多く、投資家心理には依然として慎重ムードが漂っています。
3/26（水）：「ハイテク７強に売り集中、相場は再び下落」
この日はエヌビディアやテスラなど「マグニフィセントセブン」を中心にハイテク株が急落し、ナスダック総合は２％超の下げとなりました。
米政府が自動車関税を本格的に発動する見通しを示し、貿易戦争拡大への懸念が再び強まった形です。
関税が経済・インフレに及ぼす影響の読みづらさもあり、投資家は先行きを楽観視できません。
テクニカル面での「売られ過ぎからの反発」もやや鈍化し、底打ちを見極めるには時間がかかりそうです。
3/27（木）：「自動車関税表明で続落、良好なＧＤＰ指標も相殺」
米国産以外の自動車に対し25％の関税を課す大統領令にトランプ氏が署名し、世界的な貿易対立が一段と深まるとの思惑がリスクオフを促しました。
四半期ＧＤＰが予想を上回る成長を示しても、市場の安心材料には至らず、ゼネラル・モーターズやフォードなど自動車関連株を中心に下げが広がりました。
ハイテク株も強弱まちまちで、先行きのインフレ動向や追加関税発動を警戒する向きが多く、乱高下が続く展開です。
3/28（金）：「個人消費の弱さとインフレ懸念で大幅安」
２月の個人消費支出（ＰＣＥ）統計が振るわず、さらにインフレ圧力の高止まりを示す指標も発表され、主要株価指数は一斉に急落しました。
トランプ政権による関税政策の影響で、物価上昇が家計を圧迫するとの見方が強まり、大型テック株や消費関連銘柄が軒並み値下がり。
四半期末を控え、Ｓ＆Ｐ500は2022年以来の大幅安に向かい、投資家心理は再び不安定となっています。
景気鈍化とインフレの同時進行が警戒され、来週予定の追加関税発動も混乱要因になるとの見通しです。
まとめ どんな一週間だった？
「貿易戦争リスクとインフレ懸念」が終始マーケットを揺さぶった一週間でした。
週明けは、ハイテク株中心の買い戻しで相場が急反発し、市場には売られ過ぎ修正を期待する声もありました。
しかし、自動車関税の本格表明が続く中、消費者心理指数の悪化やインフレ見通しの上振れが重石となり、中盤以降は再び下落圧力が強まります。
特に個人消費の弱さを示す統計に加え、トランプ政権が追加関税を打ち出す可能性が高いとの見方が広がり、投資家のリスク回避姿勢が強まったことで、週末にかけては急落。
結果的に、主要株価指数は四半期ベースで大幅安の方向に向かい、先行きの不透明感が一段と増した印象です。
