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米国株式一週間の動き(S&P500)

先週

今週の株式市場は、米中・米EU間の通商問題に大きく左右され、荒い値動きとなりました。週前半は楽観的な見方が広がる場面もありましたが、後半にかけては再び不透明感が強まりました。個別ではエヌビディアの決算が注目を集めました。
以下に各曜日の市場の動き
5月26日(月):アメリカ、イギリス祝日
- 米国および英国市場は祝日のため休場。特筆すべき市場の動きはありませんでした。
5月27日(火)期待先行で大幅反発
米国株、通商合意期待と消費者信頼感改善で急騰
- S&P500種株価指数は前営業日比2.05%高と大幅に反発
- 背景には、米国の消費者信頼感指数の急回復や、トランプ米大統領がEUとの通商交渉の進展を評価し、追加関税の発動期限を延期したことによる安心感が広がる
- エヌビディアをはじめとするハイテク株が相場を牽引
- 一方で、中国のPDDホールディングスは決算内容が嫌気され急落
- 市場関係者からは、急騰後の反動や、依然として通商政策が相場の変動要因となるとの見方も示されました

5月28日(水)半導体規制懸念とFOMC議事要旨で反落
米政権の対中半導体規制報道が重しとなり、主要3指数は下落
- S&P500種株価指数は前営業日比0.56%安と反落
- トランプ政権が半導体設計支援ソフトの対中サービス停止を指示したとの報道を受け、関連株が急落し、市場全体の重荷となる
- 注目されたエヌビディアの決算は、通常取引終了後に発表され、売上高見通しが好感されたものの、時間外取引での上昇にとどまりました
- 同日公表されたFOMC議事要旨では、当局の慎重な姿勢が改めて示され、大きなサプライズはありませんでした
- 依然として通商交渉の行方が市場の関心事となっています

5月29日(木)一進一退の展開、経済指標の弱さも
主要株価指数は反発するも、上値は重い展開
- S&P500種株価指数は前営業日比0.40%高と反発しましたが、日中の高値からは値を消す展開
- 米連邦高裁がトランプ大統領の関税の効力を一時的に認める判断を下したことが伝わりました
- 発表された米GDP改定値や失業保険継続受給者数といった経済指標は市場予想を下回る弱い内容
- トランプ大統領がパウエルFRB議長に利下げを要求したと報じられる
- 個別では、決算が好感されたエヌビディアが上昇した一方、セールスフォースは売上高の伸び鈍化懸念から下落しました。家電量販大手ベスト・バイは関税懸念から業績見通しを下方修正し、株価が大きく値を下げました

5月30日(金)通商懸念再燃も、月末はほぼ変わらずで終了
トランプ大統領の対中強硬発言で一時下落も、下げ幅縮小
- S&P500種株価指数は前営業日比0.01%安とほぼ横ばいで取引を終えました。
- トランプ大統領が中国による合意違反を主張し、追加制裁を示唆したことで、相場は一時1.2%安まで下落しました。しかし、その後、習近平国家主席との会談に期待感を示したことで下げ幅を縮小
- S&P500種は月間ベースでは1990年以来の大幅な上昇を記録
- 市場関係者からは、引き続き関税関連のニュースに市場が左右されるとの見方
- 個別では、好決算を発表した化粧品小売りのアルタ・ビューティーが急伸

総じて、今週の株式市場は通商問題という大きな不確実要素に振り回される展開となりました。経済指標の弱さも見られ始め、FRBの金融政策の行方とともに、引き続き注意が必要な状況です。一方で、5月という月単位で見れば、株価は大きく上昇し、市場の底堅さも示唆されました。