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- 1.1 米国株式一週間の動き（S&P500）
2 一週間の米国株式市場　まとめ

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米国株式一週間の動き（S&P500）

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一週間の米国株式市場　まとめ

週前半「CPI控え神経質な動き　ハイテク軟調も銀行好決算が下支え」

先週からの流れを受けて、週明けの13日（月）は米国株式市場（S&P500）は小幅反発でスタートしました。ただし、米利下げに対する市場の見方が調整されたことや、今週後半の重要なインフレ指標（CPI）を控えていたことから、日中の値動きは総じて軟調。エネルギー株や銀行株には買いが入った一方、大型ハイテク銘柄（エヌビディアやアップルなど）が売られ、ナスダック総合指数は下落して取引を終えました。

翌14日（火）も、S&P500はほぼ横ばい圏を行き来。やはり翌日に控えたCPI発表への警戒感が強く、積極的な買いは入りづらい様子でした。銀行の決算シーズン入りが近いことから金融株への物色が一部見られる一方、ハイテク株には引き続き売りが先行し、大型ハイテクの指数は1％近い下落。全体としては「CPI前の様子見ムード」が色濃い2日間だったといえます。

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週中盤「インフレ鈍化示唆で急騰　翌日は利確売りやハイテク下落で一服」

15日（水）は注目のCPI（消費者物価指数）が発表され、市場予想を下回る伸びだった。これを受けて、米金融当局（FOMC）が早期に追加利下げを継続するとの観測が高まり、長期金利も大幅に低下しました。結果的に、S&P500は1.8％超の上昇、ナスダックは2.4％超の急伸、主要指数はそろってこの日の年初来最大の上げ幅を記録。強い雇用統計でいったん後退していた「早期利下げ観測」が再燃し、リスクオン（株買い）の勢いが鮮明になった。

ところが、翌16日（木）は一転してS&P500が4日ぶりに反落。前日の大幅上昇を受けての利益確定売りや、大型ハイテク株の一角の下落が重しとなりました。経済指標や企業決算への注目が続く中で、トランプ次期大統領の財務長官指名公聴会などの政治リスク要因も警戒されたことで、相場は上げ下げを繰り返しながら最終的に小幅安で引けています。ただし、モルガン・スタンレーやバンク・オブ・アメリカなどの銀行決算が好調だったことは市場にとって明るい材料となりました。

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週後半「ハイテク・半導体株買い直し　トランプ就任控え週間大幅高を演出」

週末17日（金）は再び株式相場が反発。S&P500は前日比で約1％の上昇となり、週間ベースでは昨年11月（大統領選挙のあった週）以来の大幅高を記録しました。ハイテク株の中ではテスラやエヌビディア、インテルなどが大きく買われ、半導体関連のフィラデルフィア半導体指数（SOX）も上昇。米大統領就任式（1月20日）を控える中、トランプ次期政権による減税や追加関税などの政策が企業業績を押し上げるとの期待感も改めて意識されました。

さらに、週明け20日（祝日）を挟むため、ポジション調整の買戻しが入りやすい環境でした。インフレ鈍化が示唆された経済指標を受けて、前週まで懸念されていた「長期金利5％接近シナリオ」への不安が後退したことも相場の安心材料となっています。これにより、リスクオンモードが再び活発化し、S&P500・ダウ平均・ナスダックのいずれも今週は大幅に上昇して引けました。